PCデポコーポレーションはITの「かかりつけ医」!操作苦手な中高年つかむ!

IT(情報技術)機器の専門店、ピーシーデポコーポレーション(PC DEPOT CORPORATION、略：PCD)は修理・点検サービス(パソコンクリニック/ドクタースマート)が強みです。

実績は年間500,000件にも上ります。

メーカーを問わず、他社で購入した機器にも対応しています。

店頭には問診票(カルテ)が置かれ、来店客は機器の症状や発症時期を記入後、専門の技術スタッフによる診察となります。

まるでIT機器の病院です。

PCデポの2016年3月期の売上高営業利益率は8%。

家電量販大手ヤマダ電機でさえ、売上高営業利益率は3.61%です。

他の家電量販店大手も軒並み2〜3%台ですので、PCデポの修理・点検サービスが高付加価値・高利益を生み出しているのがわかります。

2017年3月期の連結純利益は33億円と4期連続で最高を更新する見通しです。

利益率の高い月額会員サービスの伸びが背景にあります。

現在の会員数は数十万人規模。

多くはIT機器が苦手な中高年層です。

対象となる機器の数に応じ、1カ月あたりの会費は1千〜5千円。

初期設定やスマホの料金診断まで対応する細やかさが売りです。

PCデポの野島隆久社長が起業したのは1994年。

家電量販店の野島電気商会(現ノジマ)で創業者の次男として兄の野島広司・現ノジマ社長とともに働いていたが、普及期にさしかかっていたパソコンの専門店を展開しようと独立したのが発端です。

2000年代に入ると家電量販大手との販売競争が激化し、不振に陥りました。

差別化をはかるために2006年に始めたのが月額会員サービスです。

年間50万件を修理・点検するノウハウを支えるために独自に構築した社内ネットワークがあります。

店舗の従業員が無線機で質問すると、本社のオペレーターが過去の修理データを調べて解決法を探してくれます。

過去データがない未知の問題の場合、本社から全店に呼びかけ解決法が分かる従業員を見つけ出し、当該店舗に連絡させる徹底ぶり。

全国約60店の1000人規模が知識を共有し、対応できないトラブルはほぼありません。

あらゆるものがインターネットでつながる「IoT」は異なるメーカーの機器同士ではうまく接続できないといった事例が生じやすいため、新規会員獲得や、より高額な会費を払う会員増加の追い風となりそうです。

過去、PCデポとノジマと同じように、ビックカメラは普及期にさしかかっていたパソコン部門の専門性を出すため、家電部門の「ビックカメラ」と、パソコン部門の「ビックピーカン(ビックパソコン館)」は別会社でした。

ただ、本部部門が重複していたことや、パソコン部門の専門性を家電部門にも生かすため、ビックカメラが吸収合併しました。

今後、PCデポも家電部門とのIoT分野での連携や本部部門のさらなる効率化、修理・点検サービスの共有のため、ノジマとの合併もあるかもしれません。

あくまで創業者同士、仲がよかったらの話ですが。

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