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2017年01月15日

最新版!2016年 東証一部 時価総額ランキング!

2016年 東証一部 時価総額ランキングをまとめました。

2016年12月31日時点のデータです。

2016年1月1日からの1年間の増減額も記載しています。

【2016年 東証一部 時価総額ランキング】

順位(前年) 企業名    時価総額 (増減額)
1位(1位)トヨタ    22兆4428億円(-2兆5520億円)
2位(3位)NTTドコモ 10兆5416億円(+3925億円)
3位(4位)NTT    10兆2974億円(+1593億円)
4位(2位)三菱UFJ  10兆2044億円(-5228億円)
5位(9位)ソフトバンク 8兆5466億円(+1兆1757億円)
6位(6位)KDDI   7兆7553億円(-7317億円)
7位(5位)JT     7兆6880億円(-1兆2540億円)
8位(7位)日本郵政   6兆5655億円(-1兆8270億円)
9位(8位)ゆうちょ銀  6兆3135億円(-1兆5615億円)
10位(11位)三井住友FG 6兆3066億円(-2064億円)
11位(10位)ホンダ    6兆1860億円(-8966億円)
12位(12位)みずほFG  5兆3260億円(-7309億円)
13位(13位)日産自    4兆9614億円(-8228億円)
14位(22位)キーエンス  4兆8763億円(+7977億円)
15位(18位)ファストリ  4兆4370億円(-859億円)
16位(16位)キヤノン   4兆3947億円(-5068億円)
17位(26位)ソニー    4兆1372億円(+3478億円)
18位(21位)ファナック  4兆0437億円(-2975億円)
19位(14位)デンソー   4兆0203億円(-1兆1231億円)
20位(20位)JR東海   3兆9613億円(-4882億円)
21位(31位)三菱商    3兆9592億円(+7346億円)
22位(15位)セブン&アイ 3兆9473億円(-9724億円)
23位(19位)JR東日本  3兆9330億円(-5611億円)
24位(35位)信越化    3兆9179億円(+1兆0586億円)
25位(17位)武田     3兆8216億円(-9708億円)
26位(24位)富士重    3兆6705億円(-2649億円)
27位(27位)東京海上   3兆6330億円(+636億円)
28位(23位)村田製    3兆5253億円(-4325億円)
29位(37位)三菱電    3兆4988億円(+7450億円)
30位(25位)アステラス  3兆4967億円(-3503億円)
31位(49位)任天堂    3兆4765億円(+1兆1028億円)
32位(29位)ブリヂストン 3兆4264億円(+325億円)
33位(28位)三菱地所   3兆2368億円(-2718億円)
34位(41位)ダイキン   3兆1465億円(+5375億円)
35位(30位)日立     3兆0547億円(-2875億円)
36位(39位)日電産    3兆0067億円(+3720億円)
37位(33位)パナソニック 2兆9179億円(-1251億円)
38位(42位)三井物    2兆8869億円(+2901億円)
39位(46位)大塚HD   2兆8410億円(+4328億円)
40位(32位)花王     2兆7926億円(-3598億円)
41位(34位)三井不    2兆6818億円(-3479億円)
42位(61位)リクルート  2兆6513億円(+6388億円)
43位(43位)野村     2兆6341億円(+382億円)
44位(47位)伊藤忠    2兆5808億円(+1829億円)
45位(63位)コマツ    2兆5732億円(+6371億円)
46位(36位)ヤフー    2兆5572億円(-2561億円)
47位(53位)新日鉄住金  2兆4774億円(+1815億円)
48位(54位)オリックス  2兆4150億円(+1436億円)
49位(38位)OLC    2兆4025億円(-2658億円)
50位(45位)第一生命HD 2兆3313億円(-1066億円)

時価総額は投資家の企業評価を表します。

2016年は東証1部企業の時価総額が2016年12月31日時点で571兆円と、1年間で14兆円(2%)減少しました。

時価総額の規模自体はトヨタ自動車が22兆4428億円で15年連続の首位。

昨年比で時価総額を最も伸ばしたのは5位のソフトバンクグループです。

1年間で1兆1757億円(16%)伸ばし、時価総額は8兆5466億円に達しています。

背景にあるのは、英半導体設計アーム・ホールディングスの買収発表(7月)やトランプ米次期大統領との直接会談と大規模な雇用創出(12月)などです。

14位キーエンス、24位信越化学工業など独自の技術や事業モデルで稼ぐ企業の時価総額も上昇しています。

キーエンスはファクトリーオートメーション(FA)需要を取り込み時価総額が16位のキヤノンと逆転しました。

信越化学工業は北米の塩ビ事業などが好調で、時価総額も昨年の35位から24位に浮上。

31位の任天堂の時価総額は1兆1028億円(46%)増加。

一方、自動車、機械などでは時価総額を落とした企業も多いです。

減少額はトヨタが2兆5520億円、ホンダと日産自動車も8000億円を超えます。

ファナックなどの景気敏感株は2016年前半に円高や新興国経済の停滞懸念で落ち込んだ分を取り戻せませんでした。

内需関連では日本郵政とゆうちょ銀行が、時価総額を1兆5000億円以上落としました。

低金利下で収益の低下が懸念されたためです。

メガバンクも軒並み減少しています。

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posted by カデンちゃん at 01:52| Comment(0) | ランキング | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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