【最新版】2018年 家電量販店 売上高ランキング！

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「最新版！2019年 家電量販店 売上高ランキング！」

大手家電量販店の2018年3月期決算が発表されましたので、2018年 最新の家電量販店の�@【売上高】、�A【決算期】、�B【企業特色】をまとめました。

今後、少子高齢化、人口減時代の流れにより、家電量販店業界全体の売上高の伸びは見込めません。

各社成長を維持するために新たな柱の育成が急務となっています。

昨年度から上場関連子会社のデータも参考として載せています。

また、家電量販店の脅威となっているネット通販企業(eコマース)のデータも参考として載せています。

2018年5月11日現在で確認できる限りの最新データです。()は2017年の順位です。

※2018年 家電量販店業界 各種業績データ【売上高】【営業利益】【経常利益】【当期純利益】【自己資本比率】【有利子負債】【時価総額】【平均年収】【1店舗当たり売上高】分析ランキングを以下のリンク先からご覧になれます。

「最新版！2018年 家電量販店 ランキング一覧(リンク集)！」

また、下にスクロールしていただくと、お勧めリンク集を載せています。

参考にしてください。

【2018年 家電量販店 売上高ランキング】

�@【売上高】
1位(1位) ヤマダ電機・・・・・ 1兆5738億円
2位(2位) ビックカメラ・・・・・・7906億円
3位(4位) エディオン・・・・・・・6862億円
4位(5位) ケーズホールディングス(ケーズデン
キ)・・・・・・・・・・・・・・・6791億円
5位(3位) ヨドバシカメラ・・・・・6580億円
6位(6位) ノジマ・・・・・・・・・5018億円
7位(7位) 上新電機・・・・・・・・3917億円
8位(8位) コジマ・・・・・・・・・2327億円
9位(9位) ベスト電器・・・・・・・1595億円
10位(10位) キタムラ・・・・・・ 1268億円
11位(12位) ラオックス・・・・・・642億円
12位(11位) ソフマップ・・・・・・504億円
13位(13位) ピーシーデポコーポレーション
・・・・・・・・・・・・・・・・・435億円
14位(14位) アプライド・・・・・・307億円
15位(15位) ハードオフコーポレーション
・・・・・・・・・・・・・・・・185.2億円
16位(17位) でんきち・・・・・・185.0億円
17位(16位) ベイシア電器・・・・・163億円
18位(18位) ZOA・・・・・・・・・ 76億円
19位(19位) オノデン・・・・・・・ 55億円
20位(20位) フジヤエービック・・・ 20億円
【参考】アマゾン・・・・・・1兆3335億円
【参考】ストリーム(ECカレント)・ 224億円
【参考】ムラウチドットコム・・・・85億円
【参考】ヤマダ・エスバイエルホーム
・・・・・・・・・・・・・・・・・491億円
【参考】ラネット(ビックカメラグループ)
・・・・・・・・・・・・・・・・1101億円
【参考】日本BS放送(ビックカメラグループ)
・・・・・・・・・・・・・・・・・115億円

家電量販店業界の売上高は伸び悩んでいます。

スマートフォンの普及によりパソコンやデジタルカメラなどのデジタル家電の需要が減少しています。

最近は以前のように過渡な値引きをせず、利益重視の戦略に舵を切っています。

各社、家電販売以外の収益性の育成が急務となっています。

1位の「ヤマダ電機」は、少子高齢化や人口減少の影響で家電販売縮小の危機感から「非家電」の住宅関連事業へ進出。

新社長の三嶋恒夫氏はエディオンのリフォーム事業などを経て2017年にヤマダ電機に入り、家電に加え家具やインテリア雑貨を販売する新業態「家電住まいる館 YAMADA」の出店を進めてきました。

家電量販店業界でリフォーム事業を推し進めてきた三嶋氏を社長にすることにより、住宅関連事業への舵取りを鮮明にします。

一般的に家電販売と毎日必要とされる日用品の販売は相性が良いとされており、購買頻度が低い住宅関連販売との相性は悪いとされていますが、ヤマダ電機の住宅関連事業への舵取りは成功するでしょうか。

2位の「ビックカメラ」は、実店舗では美容家電やドライヤー等のビューティー家電の取り扱いを強化したり、おしゃれな売り場を展開し、女性客の獲得に力を入れています。

女性客支持No.1のテレビCMも話題になりました。

また、ビックカメラは、ヤマダ電機と異なる方向で家電製品以外の「非家電」の取り扱いに力を入れています。

2017年11月には「非家電」を中心に取り扱う新型店「ビックカメラセレクト」を原宿へオープン。

ビックカメラセレクトは、ドラッグ、化粧品、日用品の取り扱いが中心です。

玩具の専門店「ビックトイズ」を、2017年11月にセブン＆アイ・ホールディングスが愛知県日進市に開業したショッピングモール「プライムツリー赤池」に出店。

知育玩具やプラモデル、ゲームを中心に取り扱っています。

2018年6月には「ソフマップ秋葉原本館」を「ビックカメラAKIBA」として再オープン。

店舗の顔となる1階には酒類やドラッグを取りそろえ、秋葉原の競合他社とは異なる品揃えで異色の店舗となっています。

さらに、ネット販売ではビックカメラは楽天と組み、「楽天市場」内に家電ECサイト「楽天ビック(RakutenBic)」を新たに開設しました。

女性客の利用が多い楽天市場に出店し、自社サイトでは手薄だった女性客の取り込みを期待しています。

3位の「エディオン」も出店攻勢をかけています。

2017年4月、広島駅前に全国初「エディオン蔦屋家電」をオープン。

また、2019年春には大阪の難波駅前に旗艦店(延べ床面積約23,000�u)を出店予定。

そして、エディオン広島本店(売場面積15,510�u)の建て替え中で、2019年上半期の完成を目指します。

人口減少、少子高齢化が進み郊外店の不振が見られる中、都市部に注力し生き残りをはかります。

4位の「ケーズホールディングス(ケーズデンキ)」は他社と真逆の戦略で売り上げを伸ばしています。

ポイント制度はなく現金値引きで、店員にノルマがなくお客様に本当に合った商品を提案しています。

また、非家電に力は入れておらず、家電製品の販売に専念しています。

郊外型店舗中心の展開ですが、今後は広島駅前に出店を計画しており、都市型店舗に力を入れてくるかもしれません。

2017年度3位だった「ヨドバシカメラ」は売上高減で5位でした。

2017年秋にはヨドバシ公式通販サイト「ヨドバシ・ドット・コム」で大規模な配達遅延が起き、売上、サービス共に低下が見られました。

6位は関東地盤の「ノジマ」です。

イオンモールなどショッピングセンター内の出店が多いのが特徴です。

2015年に携帯販売会社の「ITX」、2017年にはインターネットプロバイダーの「ニフティ」を買収し、ITサービスやデジタル家電の強みを持っており、他社と差別化を図っています。

7位は関西地盤の「上新電機」です。

最近は首都圏や東海地方、北信越への出店を強化しています。

地域密着型の自主独立経営を貫いています。

8位はビックカメラグループの「コジマ」です。

栃木発祥で郊外型店舗を展開。

ビックカメラ傘下に入り、「コジマ×ビックカメラ」への改装を進めています。

都市型店舗の売り場づくりを取り入れ売場展開を強化し収益性が向上しています。

9位は九州地盤の「ベスト電器」です。

2012年にヤマダ電機の傘下に入り、2017年7月に完全子会社化されています。

10位は写真専門チェーン最大手の「キタムラ」です。

キタムラが事業領域とするデジタルカメラ、スマートフォン、写真プリント市場は縮小しています。

11位は免税店大手の「ラオックス」。

「爆買い」の立役者として有名です。

12位はビックカメラグループの「ソフマップ」。

パソコン、周辺機器、ソフトの専門店を展開しています。

ビックカメラは2010年にソフマップを完全子会社しています。

13位は「ピーシーデポコーポレーション」。

神奈川地盤のパソコン量販店で、インターネットプロバイダ事業等も展開しています。

会員向けの月額課金サービスが収益柱ですが、高額サポート契約への批判により、ここ数年業績が低迷しています。


�A【決算期】
1位 ヤマダ電機・・・・・・・・2018年3月期
2位 ビックカメラ・・・・・・・2017年8月期
3位 エディオン・・・・・・・・2018年3月期
4位 ケーズホールディングス(ケーズデンキ)
・・・・・・・・・・・・・・・2018年3月期
5位 ヨドバシカメラ・・・・・・2017年3月期
6位 ノジマ・・・・・・・・・・2018年3月期
7位 上新電機・・・・・・・・・2018年3月期
8位 コジマ・・・・・・・・・・2017年8月期
9位 ベスト電器・・・・・・・・2017年2月期
10位 キタムラ・・・・・・・・ 2018年3月期
11位 ラオックス・・・・・・ 2017年12月期
12位 ソフマップ・・・・・・・2017年8月期
13位 ピーシーデポコーポレーション
・・・・・・・・・・・・・・・2018年3月期
14位 アプライド・・・・・・・ 2018年3月期
15位 ハードオフコーポレーション
・・・・・・・・・・・・・・・2018年3月期
16位 でんきち・・・・・・・・2016年5月期
17位 ベイシア電器・・・・・・2017年2月期
18位 ZOA・・・・・・・・・・2018年3月期
19位 オノデン -
20位 フジヤエービック -
【参考】アマゾン・・・・・・2017年12月期
【参考】ストリーム(ECカレント)
・・・・・・・・・・・・・・・2018年1月期
【参考】ムラウチドットコム・・2016年3月期
【参考】ヤマダ・エスバイエルホーム
・・・・・・・・・・・・・・・2018年2月期
【参考】ラネット(ビックカメラグループ)
・・・・・・・・・・・・・・・2017年8月期
【参考】日本BS放送(ビックカメラグループ)
・・・・・・・・・・・・・・・2017年8月期

2018年5月11日現在で確認できる限りの最新決算期のデータとなります。


�B【企業特色】※売上高順位順
○1位【ヤマダ電機】家電量販店最大手。売り場面積3000平方メートル超の郊外店で急成長。郊外型の「テックランド」、都市型駅前大型店「LABI」を展開。近年は家電に加え家具やインテリア雑貨を販売する新業態「家電住まいる館 YAMADA」を積極展開。家電量販店業界でリフォーム事業を推進してきた三嶋恒夫氏氏を社長にすることにより、住宅関連事業への舵取りを鮮明に。
○2位【ビックカメラ】家電量販大手。池袋、有楽町、新宿などのターミナル駅周辺で大型店展開。ソフマップに加え、2012年にコジマを傘下にし、郊外にも勢力拡大中
○3位【エディオン】家電量販上位。中部、西日本が地盤。2012年に店舗名を「エディオン」に統一。住宅設備強化中
○4位【ケーズホールディングス(ケーズデンキ)】北関東地盤の家電量販店。中堅量販店「デンコードー」など買収し全国区へ拡大。現金値引きと郊外出店に特徴
○5位【ヨドバシカメラ】梅田、秋葉原に巨艦店。収益性は業界一。ネット通販サイト「ヨドバシ.com」でアマゾンの牙城を崩せるか
○6位【ノジマ】神奈川地盤の家電量販中堅。イオンなどSCへの出店を積極化。2015年、携帯電話販売の「ITX」を傘下に
○7位【上新電機】関西地盤の家電量販大手。PCや玩具、ソフトの専門店も展開。営業等でも地元色を全面訴求し、自主独立経営貫く。堅実経営。
○8位【コジマ】郊外型の家電量販中堅。競争激化で業績悪化し、2012年ビックカメラの傘下に。既存店舗をビックカメラとのコラボ店「コジマ×ビックカメラ」に改装し、店舗改革を推進中
○9位【ベスト電器】九州発の家電量販店。全国展開したが業績暗転、地盤回帰で経営再建。2012年からヤマダ電機傘下
○10位【キタムラ】写真専門チェーン最大手。デジカメ販売やプリント展開。年賀状印刷、七五三撮影も積極推進
○11位【ラオックス】2009年中国同業の蘇寧雲商傘下に。国内は中国人観光客への免税品販売が主。団体の誘客が得意
○12位【ソフマップ】パソコン、周辺機器、ソフトの専門店を展開。中古売買に強み。2010年にビックカメラが完全子会社化
○13位【ピーシーデポコーポレーション】神奈川地盤のパソコン量販。プロバイダ事業等も展開。会員向けの月額課金サービスが収益柱
○14位【アプライド】九州地盤。西日本を軸にパソコン小売店「アプライド」展開。大学など法人向けにシステム提案
○15位【ハードオフコーポレーション】総合リユース業。PC、音響、家電、衣料、家具、カー用品、酒類などの店舗を直営やFCで展開
○16位【でんきち】埼玉県下業界ナンバーワン家電量販店のデンキチ。デジタル家電をはじめいろいろな家電情報発信基地
○17位【ベイシア電器】全国に約1920店舗を展開するベイシアグループの中核企業として、圧倒的な集客力を活かしたチェーン展開を行い他の家電専門店には無い独自の路線を展開
○18位【ZOA】バイク用品販売併設のPC販売店を展開し、輸入PBが得意。東海が地盤。ネット通販にも注力
○19位【オノデン】創業より一貫して「親切な電器屋」をモットー。店舗は秋葉原にある本館の1店舗のみ
○20位【フジヤエービック】「ヘッドフォン祭」「ポタ研」等主催する東京・中野ブロードウェイのオーディオビジュアル機材販売会社。業務用(プロ用)機材やヘッドホン関係製品の新品販売、高額買取と中古販売を計4店舗で展開。
○-位【アマゾン】ネット通販サイト「アマゾン」を展開。家電や書籍、文房具、各種玩具、さらには飲料食料品や大型動物の実物大模型に至るまで、多種多彩な商品を取り扱い。注文当日に商品配送も
○-位【ストリーム(ECカレント)】PC、家電の低価格販売サイト「ECカレント」を運営、ベスト電器と提携。化粧品・健食に進出
○-位【ムラウチドットコム】ネット通販サイト「murauchi.com」、ブログポータルサイト「にほんブログ村」を運営。新たにブログサービス「muragon(ムラゴン)」をオープン
○-位【ヤマダ・エスバイエルホーム】木質プレハブ中堅。国内ファンド支援経てヤマダ電機の傘下入り。スマートハウス相乗効果狙う
○-位【ラネット(ビックカメラグループ)】ビックカメラ子会社。ドコモ、au、UQスポット、ソフトバンク、ワイモバイルの直営店・代理店および家電量販店（ビックカメラ、コジマ、ソフマップ）にて移動体通信の販売代理店事業を展開。
○-位【日本BS放送(ビックカメラグループ)】ビックカメラが親会社のBS放送局。競馬中継など自社制作の比率は約5割。認知度向上が課題


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