「最新版！2021年 全国百貨店 店舗別 売上高ランキング！」
百貨店には時々足を運びますが、とても華やかです。
ショッピングモールに押され気味とは言われていますが、ショッピングモールでは味わえない高級感があり格式高いですね。
若い世代には手の届かない商品が多いですが、いつかは百貨店で買い物ができるようになりたいと思っている方も多いのではないでしょうか。
2020年(2019年度)全国百貨店の店舗別売上高(1位～50位)を、以下に載せます。
売上高(51位～185位)については、下にスクロールしていただければリンク先から参照できます。
2020年9月16日の日経流通新聞(日経MJ)で掲載された全国百貨店売上ランキングのデータとなります。
【2020年 全国百貨店 店舗別 売上高ランキング】
順位 店舗名 売上高 対前年比
１位 伊勢丹新宿本店 2,740億円（-5.1％）
２位 阪急うめだ本店 2,412億円（-3.8％）
３位 西武池袋本店 1,823億円（-0.9％）
４位 JR名古屋高島屋 1,653億円（+1.6％）
５位 高島屋大阪店 1,495億円（+1.6％）
６位 三越日本橋本店 1,330億円（-8.1％）
７位 高島屋日本橋店 1,307億円（+1.1％）
８位 高島屋横浜店 1,295億円（-2.3％）
９位 あべのハルカス近鉄本店 1,258億円（+1.0％）
10位 松坂屋名古屋店 1,163億円（-2.4％）
11位 そごう横浜店 1,089億円（-1.5％）
12位 東武池袋本店 997億円（-0.4％）
13位 東急渋谷本店 927億円（+1.2％）
14位 高島屋京都店 895億円（-0.9％）
15位 小田急新宿本店 869億円（-3.8％）
16位 大丸大阪・心斎橋店 853億円（-2.7％）
17位 三越銀座店 828億円（-9.2％）
18位 大丸東京店 791億円（-2.6％）
19位 京王新宿本店 773億円（-5.7％）
20位 松屋銀座本店 763億円（-2.5％）
21位 大丸神戸店 744億円（-5.0％）
22位 そごう千葉店 740億円（-2.0％）
23位 岩田屋本店 732億円（-5.1％）
24位 高島屋新宿店 717億円（-4.1％）
25位 名古屋栄三越 698億円（-4.0％）
26位 大丸京都店 668億円（-2.7％）
27位 大丸札幌店 654億円（-2.1％）
28位 JR京都伊勢丹 644億円（-5.0％）
29位 大丸大阪・梅田店 643億円（-2.6％）
30位 井筒屋本店 587億円（+1.6％）
31位 トキハ本店 573億円（-3.5％）
32位 鶴屋百貨店 531億円（-5.3％）
33位 大丸福岡天神店 529億円（-3.4％）
34位 京阪守口店 507億円（-0.2％）
35位 福屋八丁堀本店 493億円（-0.5％）
36位 博多阪急 491億円（-4.7％）
37位 阪神梅田本店 463億円（-9.8％）
38位 藤崎百貨店 448億円（+0.2％）
39位 西武渋谷店 432億円（-0.7％）
40位 高島屋玉川店 429億円（-1.9％）
41位 天満屋岡山本店 423億円（-3.5％）
42位 名鉄本店 422億円（-5.4％）
43位 山形屋 421億円（-3.0％）
44位 高島屋柏店 392億円（-1.8％）
45位 松坂屋上野店 391億円（-2.1％）
46位 北千住マルイ 389億円（+0.4％）
47位 そごう広島店 388億円（-2.2％）
48位 東武船橋店 384億円（-2.8％）
49位 伊勢丹浦和店 382億円（-5.5％）
50位 京急百貨店 381億円（-4.0％）
2020年(2019年度)の全国の百貨店売上高は既存店ベースで前年比3.2%減となりました。
2019年10月の消費税引き上げの影響に、香港の民主化運動の高まりや日韓関係の冷え込みによる訪日外国人消費の減少が加わり、3年ぶりのマイナスです。
百貨店各社の総売上高(185店)は5兆8120億円となり、6兆円をついに割り込んでいます。
昨年度と比較可能な175店舗のうち売上高が増えた店舗は23店舗と昨年度調査時の66店の3分の1。
3期連続で増収を確保した店舗は4位の「JR名古屋高島屋」(名古屋市)、5位の「高島屋大阪店」(大阪市中央区難波)、9位の「あべのハルカス近鉄本店」(大阪市阿倍野区)など8店舗。
前回調査から3店舗減りました。
百貨店業界の苦境が見て取れます。
今後は、コロナ禍で大幅減収は避けられず、百貨店大手は最終赤字を予想しています。
2020年 全国百貨店 店舗別 売上高ランキング トップ(1位)は「伊勢丹新宿本店」(東京都新宿区)です。
前年比5.1％減となりましたが、2,740億円と驚異的な売上です。
この数字は小売業界全体の店舗別 売上高でも堂々の1位です。
伊勢丹新宿本店のコンセプトは「世界最高のファッションミュージアム」と言われており、世界中の最先端ファッションを堪能できます。
2位は「阪急うめだ本店」(大阪市北区)で2,412億円。
前年比3.8％減ですが、西日本の店舗では他を寄せ付けない圧倒的な売上です。
阪急うめだ本店のコンセプトは、「劇場型百貨店」で、非日常空間を演出した売り場で買い物を楽しめます。
3位は「西武池袋本店」(東京都豊島区)で1,823億円。
前年比0.9％減です。
西武百貨店の親会社はコンビニの「セブンイレブン」やスーパーの「イトーヨーカドー」を傘下に持つ「セブン＆アイ・ホールディングス」で、「デパ地下」と呼ばれる地下の食品コーナーの品揃えが充実しています。
4位は「JR名古屋高島屋」(名古屋市)で1,653億円。
競合他社は軒並み売上高が減となっているところ、「JR名古屋高島屋」は売上高が前年比1.6％増となり、2016年度に比べ約5割増床した効果が顕著に出ています。
6位は百貨店発祥の地に立地し、歴史と伝統がある老舗百貨店「三越日本橋本店」(東京都中央区)で1,330億円。
高級百貨店の代表で、他の百貨店とは格が違う印象です。
富裕層のお客様が多く、雰囲気や身なりが上品、上質な方が多いです。
知識と経験がある販売スタッフを"コンシェルジュ"として配置しており、伝統ある百貨店らしい顧客に寄り添った接客を徹底しています。
特に外商部の売り上げが突出しています。
また、三越日本橋本店は、国の重要文化財に指定されているのが特徴です。
売上高は前年比8.1％減となっております。
三井不動産の日本橋再開発による「COREDO(コレド)日本橋」等の開業の影響でしょうか。
7位は「高島屋日本橋店」(東京都中央区)で1,307億円。
年配のお客様も多く富裕層向けの「三越日本橋本店」と異なり、「高島屋日本橋本店」は若いファミリー層をターゲットとした都市型ショッピングセンターへの転換を図りました。
グループが持つ百貨店と専門店のノウハウを融合させて、集客力を高める戦略です。
また、高島屋日本橋店も国の重要文化財に指定されています。
改装が功を奏し、売上高は前年比1.1％増となっております。
9位の「あべのハルカス近鉄本店」(大阪市阿倍野区)で1,258億円。
地上300mの日本一の超高層ビル「あべのハルカス」の各テナントで、売場面積が100,000㎡もあり、全国百貨店の店舗別 売場面積で日本一です。
売上高は2014年のオープン初年度は当初予定を大幅に下回り1,036億円と不振を極めたため、オープン1年で異例の大幅改装に踏み切りました。
テコ入れが功を奏し、2020年は売上高は前年比1.0％増の1,258億円と好調です。
16位は「大丸大阪・心斎橋店」(大阪市中央区)で853億円。
2019年9月20日には、4年間の改修工事を終え、本館がリニューアルオープンしましたが、賃貸面積が65%も占めています。
通常の百貨店は賃貸面積は1割程度ですので、賃貸収入に力を入れる「J.フロント リテイリング」の戦略が読み取れます。
売上高は前年比2.7%減となりました。
24位は「高島屋新宿店」(東京都新宿区)で717億円。
新宿駅南口に新設された日本最大の高速バスターミナル「バスタ新宿」に隣接しており、新宿駅南口と直結しています。
バスタ新宿ができるまでは、高速バスターミナルは新宿西口の「ヨドバシカメラ新宿西口本店」前にあり、南口の存在感はあまり感じられませんでしたが、バスタ新宿を含む南口の再開発で人の流れが確実に変わりました。
売上は前年比4.1%減ですが、2015年の売上高679億円と比較すると約40億円増加しています。
現在、百貨店業界では新型コロナウイルス感染拡大による、"新常態（ニューノーマル）"への対応が急務となっています。
阪急阪神百貨店では新しい生活様式に対応するため、Zoom等のビデオ会議システムを活用し、7月にオンライン接客をネット通販で始めました。
そごう・西武でも7月にZoomを使った外商イベントを実施。
安全な買い物環境の確保と質の高い接客の両立を目指します。
また、百貨店各社は退路を断ってEC(電子商取引)への顧客誘導にも取り組んでいます。
三越伊勢丹ホールディングスは通販サイトやアプリを刷新し情報発信を強化。
ECの品目数も20年度内に10万から15万に増やします。
近年の百貨店の売り場づくりの特徴ですが、「賃貸スペースの拡大」です。
自前で仕入れて販売する"百貨店モデル"から、テナントに売り場を賃貸する"不動産モデル"への転換が多くみられます。
16位の「大丸心斎橋店」(大阪府大阪市)はテナントの3分の2が定期借家契約です。
改装開業する北館にはグループ会社の「パルコ」が入ります。
パルコが手掛けるシェアオフィスも展開し、物販にとらわれないフロア構成となります。
あと、百貨店各社は実店舗の位置付けを「モノを売る場」から「体験を提供する場(コト消費)」へと大きく変えようとしています。
エステやセミナーなどのサービスを受けられる「体験型」売り場を相次いで開設。
「コト消費」を通して来店の機会を増やすとともに、店側も顧客ニーズをつかみ、売り上げ増につなげる戦略です。
興味深いのが丸井グループが8月に「新宿マルイ」に誘致したb8ta(ベータ)です。
店内には電子ペンや化粧品などが並びますが、一番の目的は物販ではありません。
天井には多数のカメラがあり、来店客の年齢層や性別の他、店内のどの商品に関心があるかを記録。
そのデータを商品の出品者に提供します。
ベータが売るのはモノではなくデータです。
さらに百貨店の顔とも言える旗艦店でも、売り場変革が見られます。
6位の「三越日本橋本店」(東京都中央区)は、新館に招いたビックカメラの売り上げが好調なため、売り場を1フロアから、2フロアに拡大しました。
売り場にはソファが置かれ、接客もスーツ姿です。
店内の雰囲気は高級路線でビックカメラの通常店とは一線を画しています。
三越の担当者と組んで顧客宅を訪れ、アフターサービスにも応じます。
他業界の力も借り、顧客満足度の最大化を目指します。
新型コロナウイルス感染拡大による厳しい事業環境は一時的ではなく長期化する可能性があります。
最悪のシナリオを想定し、百貨店各社は売り方や収益構造を、抜本的な見直すべき時期を迎えています。
家電量販店 店舗別売上高で唯一、年間売上高1,000億円を超えている「ヨドバシカメラ梅田店」の年間売上高1,100億も巨大だと思いますが、百貨店は1,000億以上が11店舗もあり、圧倒されます。
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